ECサイト制作の費用と構築方法｜小規模事業の選び方

ECサイト制作では、商品を買える画面と、注文を受けて届ける仕事を一緒に設計することが大切です。
見た目が完成していても、在庫を確認する人、発送する人、返品に答える人が決まっていなければ、開店後の運営が止まってしまいます。

小規模な事業なら、まず一つの商品を一件受注したときの流れを書いてみてください。
商品情報、決済、在庫、発送、通知、返金を順に追うと、必要な機能と外注する範囲を整理できます。

この記事では、ECサイトの構築方法と費用の考え方を比較し、開店前に使えるリハーサル表を紹介します。
確認表は作業を整理するためのもので、特定のストアで実施済みのテスト結果ではありません。

ECサイト制作は、販売と受注処理の両方を設計する

自社ECとモールの役割

自社ECは、自社の店舗として商品を紹介し、購入してもらうサイトです。
一方、モールでは、共通の売り場やルールの中で店舗を運営します。どちらを選ぶかは、見せ方だけでなく、集客、費用、運営の制約を含めて考えます。

両方を運営する場合は、同じ商品が別の売り場でも売れることを前提にします。
それぞれの在庫を手作業で直すのか、一つの管理元から連携するのかによって、必要な機能が変わります。

「モールに出せば売れる」「自社ECなら自由に何でもできる」とは限りません。
販売条件と担当者の作業を並べてから、利用する売り場を決めましょう。

扱う商品・注文数・発送体制

制作会社へ相談するときは、商品数だけでなく、色やサイズ違い、セット販売、予約販売なども伝えます。
画面上では一つの商品でも、在庫を分けて管理する単位が複数あれば、登録や受注処理の条件が増えます。

初回相談には、次の情報を持ち寄ると具体的に話せます。
未確定の注文数は予測と分かるようにし、既存店の実績と混ぜないでください。

例えば、注文が少なくても、店頭と同じ一点物を販売するなら在庫の扱いが重要です。
逆に商品が多くても、既存の正しい商品データをまとめて取り込めるなら、一件ずつ原稿から作る場合とは制作工数が違います。

構築方法を機能と運用体制で比較する

ASP・オープンソース・個別構築

ASP型のECサービスは、提供されている仕組みを利用して店舗を作る方法です。
Shopifyなどを使い、標準機能やテーマ、追加アプリを組み合わせる形が候補になります。

オープンソース型では、利用できるプログラムをもとに、自社や委託先で環境を整えます。
個別構築では、独自の業務やシステムに合わせて開発する範囲が広くなります。パッケージやクラウド型の製品を基盤に、必要部分を調整する方法もあります。

名称だけで、費用や自由度を決めつけないことが大切です。
同じASP型でもアプリや外部連携が増えると費用は変わり、個別構築でも対象を限定すれば作業の範囲は変わります。

候補を絞る際には、「定期購入が必要」「店頭と在庫を共有する」「法人ごとに価格を変える」など、自社の条件を一つずつ照合してください。
不要な拡張機能まで先に入れる必要はありません。

拡張と保守を誰が担うか

サービス提供会社が基盤を管理する仕組みでも、商品情報、アプリ設定、権限、外部連携まで自動で整うわけではありません。
どこまでがサービス提供側の対応で、どこからが店舗や制作会社の仕事かを分けます。

在庫連携では、接続できるという説明だけで判断せず、売り場に反映するまでの時間や、連携が失敗したときの扱いも確認します。
管理元が二つあると、どちらの数が正しいか分からなくなるためです。

開店費用と毎月の費用を分ける

デザイン・商品登録・移行費

ECサイト制作の費用は、開店までに依頼する仕事と、開店後に続く費用へ分けて比較します。
「サイト一式」の総額だけでは、撮影、商品説明、登録、連携、テストのどこまで含むかが分かりません。

当社のECサイト制作では、テンプレートを活用したデザイン、Shopifyの基本設定・基本SEO、商品登録20点までを含むベーシックプランを、掲載額300,000円〜で案内しています。
これは当社の対応範囲に基づく例で、市場全体の相場や、どの案件にも適用できる確定額ではありません。税込・税別の扱いと追加作業を含む支払総額は、見積もりで確認してください。

商品登録20点という条件も、「写真と完成原稿を受け取って登録する」のか、「撮影や説明文の作成から行う」のかで仕事が変わります。
同じ数量・素材・機能を伝えて見積もりを取りましょう。

移行を伴う場合は、旧サイトの情報を新サイトへ移す作業だけでなく、公開する日時、注文を止める時間、旧URLの扱いも相談します。
データの件数と形式を見せずに、移行費が含まれていると判断しないようにしてください。

決済・アプリ・物流・保守費

毎月の費用には、サイトの利用料以外も含まれます。
固定費、注文に応じる費用、任意の集客費へ分けると、売上が変わったときの負担を考えやすくなります。

制作の見積もりを比較するときは、初期費用に同じ期間の固定費を足します。
注文に応じる費用は、客単価や件数の仮定をそろえて試算し、実績と区別してください。

例えば、平均の決済対象額が5,000円、月40件、手数料を仮に3.5%とした場合、料率部分は「5,000円×40件×3.5%＝7,000円」です。
これは計算方法を示す仮定で、特定サービスの現在の手数料ではありません。1件ごとの固定手数料などがあれば、別に加算します。

売上が伸びても利益が残るかを考えるには、仕入れや返品対応も含めた事業全体の費用が必要です。
制作費の比較表と、商品の採算を確認する表は分けて用意しましょう。

制作中に準備する情報と素材

商品写真・説明・送料・返品条件

商品ページでは、魅力を伝える情報と、注文するための条件をそろえます。
写真がきれいでも、サイズ、素材、同梱物などが分からなければ、購入を判断しにくくなります。

商品の種類によって必要な項目は変わりますが、まず次の情報を一つの商品でそろえ、ほかの商品へ展開すると管理しやすくなります。

「送料無料」と表示するなら、対象地域や最低注文金額などの条件もそろえます。
商品ページ、カート、最終確認画面、通知メールで違う案内になっていないか確認してください。

権利・必要表示・個人情報の確認

写真や説明文は、自社で制作したもの、または利用が認められているものを使います。
メーカーから受け取った素材でも、ECでの掲載や加工が認められている範囲を確認します。

通信販売の表示は、商品紹介ページを整えるだけでは完結しません。
消費者庁の最終確認画面の案内では、注文直前に確認する事項として、分量、販売価格、支払時期・方法、引渡時期、返品・解約条件、期限がある場合の申込期間を示しています。

実装する際は、事業者向けの表示ガイドラインを参照し、自社の販売方法に当てはめて確認してください。
特に定期購入では、初回だけでなく継続する条件が伝わるかを点検します。食品など商品固有の表示が必要な場合は、該当する制度も別途確認します。

個人情報については、取得する項目、利用目的、管理する人、委託先や利用サービスを整理します。
ほかの店舗の方針をそのままコピーするのではなく、受注から発送、問い合わせまでの自社の運用に合った説明を用意しましょう。

テスト注文から公開後の改善へ進む

注文・返金・通知のリハーサル

開店前は、買い手の画面と運営側の画面を一件の注文でつないで確認します。
最初から多数の商品を試すより、一つの商品を選び、正常に進む流れと、取消・返金などの流れを分けると記録しやすくなります。

下表は、実施者と結果を記入して使う開店リハーサル表です。
「想定どおりだった」という結論だけでなく、注文番号、確認日時、画面や通知の記録を残してください。

この表の初期状態は未実施です。
使う仕組みで対応できるテストを選び、結果を確認してから完了を記入します。実発送や顧客への通知が起きないよう、配送・メール連携の条件も確認してください。

Shopifyの公式テスト注文ガイドでは、テスト決済の仕組みを利用して注文を試す方法を案内しています。
決済のテストモード中は実際の注文を受けられないため、営業中の店舗へ無断で切り替えるのではなく、環境と実施時間を決めて行います。

最初の一件で流れを確認した後は、自社に必要な条件を追加します。
送料が変わる地域、在庫切れ、複数商品、クーポン、定期購入など、設定している条件から選びましょう。

流入と購入までの計測を整える

公開後は、訪問者数だけでなく、商品を見た後の行動と、実際の受注を照合します。
計測ツールに表示された購入件数と、管理画面の注文件数が必ず同じになるとは限らないため、対象期間と注文の扱いをそろえることが必要です。

当社の公開EC制作実績では、Shopifyでの制作と広告運用の支援を紹介しています。
制作しただけの成果と集客施策の成果を混同せず、どの工程を支援するか分けて考えるための参考にしてください。

作った後に必要な仕事を見据えるなら、公開時点で担当と記録方法を残すことが大切です。
当社のECサイト制作・運用支援でも、商品・決済・配送の設定と、公開後の改善を含めて対応範囲をご相談いただけます。

ECサイト制作についてよくある質問

少ない商品数でも外注が必要ですか

必ず外注する必要はありません。
自社で商品情報を用意し、設定とテストを行い、開店後も維持できるなら、自分たちで始める方法もあります。

ただし、少数の商品でも、定期購入、店頭在庫との連携、特殊な配送などがあると確認事項は増えます。
商品数だけで判断せず、自社で担当できない仕事を洗い出し、その部分だけ依頼する方法も検討してください。

既存の在庫管理と連携できますか

利用しているシステム、連携方法、必要な情報によって異なります。
「連携可能」と書かれていても、商品番号の形式、反映するタイミング、取消時の在庫の戻し方などを確かめる必要があります。

相談時には、システム名だけでなく、どこで在庫を確定し、どの販売先へ反映したいかを伝えます。
接続後の異常を誰が見つけて直すかまで決めると、開店後に運用しやすくなります。

ECサイト制作を検討するときは、まず一つの商品が注文されて届くまでを、社内で説明してみてください。
その流れの中で、必要な機能、決まっていない条件、外注する仕事が見えてきます。